情熱電力ブログの読者の皆様、こんにちは。連日のように中東情勢緊迫化によるエネルギー危機についてお伝えしていますが、本日はさらに深刻な状況を示す最新アップデートをお届けします。

2026年2月28日のイラン攻撃から1カ月が経過しました。ホルムズ海峡の実質封鎖は続き、日本の輸入原油の約9割を担う中東産原油の供給が停滞、物流現場では「軽油の調達が難しくなっている」との声が現実味を帯びています。一方で、マレーシア沖などの海上に滞留する「日本の消費量45日分」のイラン産原油の存在など、供給不安を緩和する可能性のある複雑なデータも浮き彫りになりました。しかし、懸念は原油だけにとどまりません。添付の画像が示す通り、2026年4月1日の日本卸電力市場（JEPX）のスポット価格は、特に主要エリア（東京、中部、北陸）で1kWhあたり44.70円と異例の高値を記録し、※システムプライスも25.00円と高止まりしています。原油供給の目詰まりと国内電力価格の急騰という二重の衝撃が、私たちの電気代、ガソリン代にどう直結するのか？最新データをもとに、今後のエネルギーコスト見通しを解説します。
 
【※JEPXスポット価格】とは、日本卸電力取引所（JEPX）の「スポット市場」で、翌日に受渡す電気の価格（円/kWh）のことです。前日に30分単位の48コマごとに売買が成立し、需給バランスで価格が変動します。市場連動型の電気料金プランの指標として利用されます。