ダイヤモンド・オンラインに「今年の夏は普通じゃない…『40℃以上の酷暑』の後に待ち受ける〈もう1つの脅威〉とは【気象予報士が警鐘】」という記事があったので調べてみました。
読んでみて、思わず「うわ、そういうことか」と声が出ました。今年の夏、とにかく暑いですよね。ニュースでは連日「40℃」という数字が飛び交い、外に出た瞬間に息が詰まるような日が続いています。ところがこの記事によれば、本当に警戒すべきなのは暑さそのものだけではないというのです。
キーワードは「交互に来る」。強い高気圧に覆われて命に関わる酷暑になるか、その高気圧が弱まったタイミングで台風が近づくか。つまり8月は、猛暑と台風という2つの極端な気象が、入れ替わり立ち替わり日本を襲う可能性があるということでした。
そして、どちらも私たちの「電気」に直結する話です。酷暑ならエアコンをフル稼働させることになり、電気代が跳ね上がります。台風なら停電のリスクがあり、その備えもまた電気の話。この記事では、2026年夏の気象の特徴を公的なデータで確認しながら、家庭でできる現実的な備えを整理してみます。
 

• 1. 「酷暑日」は今年からの正式用語。2026年夏に何が起きているのか
  • 　40℃以上の日を指す新しい予報用語が誕生
  • 　8月は東海から西日本を中心に厳しい暑さ
• 2. 暑さが緩んだときこそ要注意。台風が近づく「通り道」ができる
  • 　台風の発生数は平年を大きく上回るペース
  • 　エルニーニョ現象が台風を強くする理由
• 3. この夏、電力は足りるの？電気代はどうなるの？
  • 　2026年度夏季は「節電要請なし」の見通し
  • 　電気代が上がる最大の要因はやっぱりエアコン
• 4. 我慢しない節電で酷暑を乗り切る、5つの実践ポイント
• 5. 台風・停電に「電気の面から」備えるチェックリスト

1. 「酷暑日」は今年からの正式用語。2026年夏に何が起きているのか

 
まずは、今年の夏がどれくらい「普通じゃない」のかを確認しておきましょう。
 
 

40℃以上の日を指す新しい予報用語が誕生

2026年4月、気象庁は最高気温40℃以上の日を指す新しい予報用語として「酷暑日」を決定し、今夏から運用を始めました（出典：日本気象協会 tenki.jp「気象庁、40℃以上の日の名称を『酷暑日』に決定」2026年4月17日／日本経済新聞 2026年4月）。
 
これまで気温の呼び名は「夏日（25℃以上）」「真夏日（30℃以上）」「猛暑日（35℃以上）」までしかありませんでした。そこにもう一段階、40℃以上を表す言葉が加わったということです。わざわざ新しい名前をつけるということは、それだけ40℃という気温が「例外」ではなくなってきた、ということでもあります。
 
かつて40℃は数十年に一度の珍事でしたが、近年は毎年のように各地で観測されるようになりました。前出のダイヤモンド・オンラインの記事によると、2026年は8月3日に40℃以上を観測した地点数が過去最多を記録し、地震で被災した熊本でも観測史上初めて40℃以上を記録したと報じられています。
 
 

8月は東海から西日本を中心に厳しい暑さ

意外に思われるかもしれませんが、今年は7月前半まで本州で雨や曇りの日が多く、気温は低めに推移していました。フェーズが変わったのは7月下旬。そこから一気に酷暑モードに突入したのです。
気象庁の長期予報をもとにした報道によれば、8月いっぱいは全国的に平年より気温が高く、特に東海から西日本にかけて40℃に迫る暑さが予想されるとされています。一方で9月に入ると暑さは落ち着き、残暑は控えめになる見込みとのこと。「秋までダラダラ続く長すぎる夏」にはならなさそうですが、裏を返せば8月がこの夏の正念場ということですね。
 

2. 暑さが緩んだときこそ要注意。台風が近づく「通り道」ができる

 
ここからが、元記事がいちばん伝えたかったポイントです。
 
 

台風の発生数は平年を大きく上回るペース

猛暑のピーク時、日本付近は勢力の強い高気圧にすっぽり覆われています。この高気圧は、南から北上してくる台風をブロックする役割も果たしています。
ということは——暑さが和らいでいるときは、高気圧の勢力が弱まっているとき。ブロックが効かず、台風が日本に近づく「通り道」ができてしまうわけです。「今日は涼しくて助かるなあ」と思っていたら、その裏で台風が接近している。この構図、知っておくと天気予報の見え方が変わりませんか。
 
実際、今年の台風は数が多いのが特徴です。日本気象協会によると、2026年に7月までに発生した台風は13個。平年値の7.9個を大きく上回るハイペースとなっています。さらに8月は4〜7個が発生し、このうち3〜6個が日本に接近する予想が出されています（出典：日本気象協会 tenki.jp「2026年8月は台風3〜6個が日本に接近予想」2026年7月31日）。
 
 

エルニーニョ現象が台風を強くする理由

もうひとつの懸念材料が、エルニーニョ現象です。
 
気象庁が2026年7月10日に発表したエルニーニョ監視速報によると、2026年春からエルニーニョ現象が続いているとみられ、今後、秋にかけて続く見込み（可能性100％）とされています。6月の監視海域の海面水温は基準値より1.9℃高い状態でした（出典：気象庁「エルニーニョ監視速報」2026年7月10日発表）。
エルニーニョ現象が起きている年は、台風が平年より日本から離れた海域で発生する傾向があります。その分、暖かい海の上を長く進むことになり、十分に発達した状態で日本付近に接近するおそれがある、と説明されています。
 
加えて今年は、記録的な酷暑によって日本近海の海面水温そのものが高くなっています。本来なら北上するにつれて勢力が落ちるはずの台風が、暖かい海面からエネルギーを補給し続け、勢力を保ったまま、あるいはさらに発達して上陸する——そんなシナリオが現実味を帯びているということです。
お盆の帰省や旅行を予定している方は、交通機関への影響も含めて、早めに情報をチェックしておきたいところですね。
 

3.この夏、電力は足りるの？電気代はどうなるの？

 
さて、ここからは私たち新電力の本業に近いお話です。
 
 

2026年度夏季は「節電要請なし」の見通し

「こんなに暑いと、また電力がひっ迫するのでは？」と心配される方も多いと思います。結論からお伝えすると、国としての見通しは比較的落ち着いています。
 
経済産業省・資源エネルギー庁が2026年5月20日に取りまとめた「2026年度夏季の電力需給対策」では、全エリアにおいて安定供給に最低限必要な予備率3％を確保できる見通しであることが確認され、政府としての節電要請は実施しないとされています（出典：経済産業省「2026年度夏季の電力需給対策を取りまとめました」2026年5月20日）。
 
ただし、これは「何もしなくていい」という意味ではありません。同じ資料の中でも、異常気象など予測が難しい要因があることを踏まえ、省エネの取り組みを継続する準備と、万一の需給ひっ迫時に備えた体制整備は求められています。国レベルでの要請がなくても、家庭レベルでの工夫は無駄になりません。
 
 

電気代が上がる最大の要因はやっぱりエアコン

夏の家庭の電気使用量で、いちばん大きな割合を占めるのがエアコンです。当たり前のようですが、逆にいえば「エアコンの使い方を少し変えるだけで、支出への効き目が大きい」ということでもあります。
ここで大事なのは、暑さを我慢する節電は絶対にしないでいただきたい、ということです。今年のような酷暑は、熱中症で命に関わります。目指すのは「涼しさは確保したまま、ムダな電気だけを削る」節電です。
 

4. 我慢しない節電で酷暑を乗り切る、5つの実践ポイント

 
具体的に、今日から手をつけられるものを5つに絞って整理しました。どれもお金をほとんどかけずにできるものばかりです。
 

なお、よく言われる「28℃」は、エアコンの設定温度ではなく“室温”の目安として示されている数値です。同じ設定温度でも部屋の環境によって室温は変わりますから、温度計を1つ置いて、実際の室温で判断するのがおすすめです。体調がすぐれないとき、小さなお子さんや高齢のご家族がいるご家庭では、目安にこだわらず涼しくしてくださいね。
 

5. 台風・停電に「電気の面から」備えるチェックリスト

 
そしてもうひとつの脅威、台風への備えです。台風で怖いのは、暴風雨そのものに加えて「停電」。しかも猛暑のさなかに停電すると、エアコンも冷蔵庫も止まってしまいます。
 
台風が近づくと分かった時点で、以下を確認しておきましょう。
 
・モバイルバッテリー、ノートPC、電動アシスト自転車のバッテリーなどを満充電にしておく
・保冷剤を凍らせておく。ペットボトルに水を入れて凍らせておくと、保冷剤にも飲料水にもなる
・停電したら冷蔵庫・冷凍庫の扉はできるだけ開けない。庫内の冷気を保つのがいちばんの節約
・懐中電灯やランタンを、暗い中でも手が届く場所に出しておく（スマホのライトはバッテリーを消耗します）
・浴槽に水を張っておく。断水時の生活用水になります
・停電情報の確認先をあらかじめスマホに登録しておく。長野県を含む中部エリアなら中部電力パワーグリッドの停電情報ページです
 
もうひとつ、意外と知られていないのが「通電火災」への注意です。停電から復旧したときに、倒れた電気ストーブや傷んだ配線から出火するケースがあります。避難する際や長時間の停電時には、ブレーカーを落としてから家を離れるのが安全です。
 
ちなみに、停電が起きても電気の復旧作業を行うのは、電力小売会社ではなく地域の送配電会社です。新電力にご契約いただいている場合でも、電線や設備の管理・復旧は送配電会社が担当しますので、停電時の連絡先は送配電会社になる、という点も覚えておいていただけると安心です。
（弊社、情熱電力のお客様に関しては、担当者までご連絡いただければできる限りの対応は致します！）