投稿者: webadmin

 
「冷蔵庫やレンジはアースが繋がっているから、雷が落ちても大丈夫だよ。」と、昔母が言っていたので、
私も最近までそう信じていました(*_*;
周りの人にも聞いてみたら、「えっ？そうだと思ってたけど？」という人が結構多くいました。
 
が、しかし、アースは落雷による雷サージから家電を守ってくれるようなものではありません。
（※雷サージとは、落雷によって生じた過電圧・過電流が電線などを通じ、建物内に流れ込んでしまうこと）
アースは、コードの劣化などによる漏電した時に、感電したり火災になるのを防ぐためのものなのです。
 
逆に、近くに落ちた雷が地面からアースを通って入り込んでくることもまれにあるようです。
 
やっぱり、落雷時にはPCの電源コードを抜いておくのが一番の対策ですね。
 

 
停電の時、なぜ復旧が早い個所と遅い箇所ができてしまうのでしょうか？
変電所からたくさんの電柱を経て遠くの家々まで電気が届いていますが、
その電線のどこかで倒木などがあると、
そのラインに電気を供給している変電所が、故障を感知して変電所からの送電をストップし、
そのライン上のエリア全体が停電します。
 
復旧するためにはまず、変電所に近いエリアから徐々に電気を流していき、
停電原因のあるエリアを絞り込んでいきます。
そうして絞り込んだエリアに緊急出動し、電柱一本一本を巡視して原因の箇所を特定して、
故障した設備の復旧作業や倒木の除去を行い、ようやくすべての復旧することができるそうです。
 
そういった大変な経過の中で、復旧が早いところと遅いところができてしまうのは、
うなづけますね。💡💡
 

 
一言でいえば、変電所は電圧を変えるところです。
 
まず発電所で作られた電気は、送電時の電気ロス（送る途中に熱となって逃げる電気）を少なくするために、
50万ボルトや27万5千ボルトという高い電圧にして送り出されます。
そして超高圧変電所、一次変電所、二次変電所、配電用変電所と各変電所で徐々に電圧を下げて、
配電用変電所では6600ボルトまで電圧を下げて高圧配電線を通って、
電柱にある柱上変圧器で100ボルトまたは200ボルトまで電圧を下げて各家庭や店舗や会社に届いています。
（消費電力が大きな工場や病院など高圧電力の場合は、柱上変圧器の一つ手前の6600ボルトの状態で
各施設のキュービクル式高圧受電設備（キュービクル）へ届けられたのち、
キュービクル内で100ボルトや200ボルトに変圧されます。）
 
また、変電所には電圧を変える変圧器のほかに
倒木による断線など故障のときなどに自動的に電気を切る「遮断器」、
送電装置を点検するときに電気を切る「断路器」、
落雷のときに雷の電気を地面ににがすための「避雷器」などの安全装置が備えられていてます。
 

 
燃料費調整制度は、事業者の効率化努力のおよばない燃料価格や為替レートの影響を外部化することにより、
事業者の経営効率化の成果を明確にし、経済情勢の変化を出来る限り迅速に料金に反映させると同時に、
事業者の経営環境の安定を図ることを目的とし、平成8年1月に導入されました。
 
電気を作るために発電所で使われる、原油・LNG(液化天然ガス)・石炭などといった火力燃料は、
日本の場合ほとんどを外国からの輸入に頼っているのが実情です。
特に原油は、99％以上を輸入しているようです。
そのため火力燃料の価格というものは、
卸売市場や為替レートなどといった外部からの影響を受けてしまうので、常に変動しています。
 
こういった価格変動に応じて電気料金を調整するため、燃料調整制度が導入されました。
たえず変動している「燃料調整費」の単価は、各電力会社のホームページで毎月紹介されています。
電力会社によって単価が違うのは、火力発電の原料内訳が異なるため。
ちなみに、弊社の燃料調整費の単価は中部電力さんのそれに準じております。
毎月算定されている「平均燃料価格」を「基準燃料価格」が上回った場合にはプラス調整が行われ、
逆に下回った場合にはマイナス調整が行われます。
つまり、燃料費が安くなれば電気代は下がり、燃料費が高くなれば電気代も上がる仕組みになっているのです。
 

 
電気使用料金のお知らせをみると、基本料金や電力量料金の１段料金、２段料金・・・
の他に「再エネ発電促進賦課金」というのがありますよね。
正式名称は、「再生可能エネルギー発電促進賦課金」といい、再生可能エネルギーの普及促進を目的としています。
単価は全国一律に毎年国によって設定され、
その単価をご家庭の電気使用量（使用電力量）に掛けた額が毎月の電気代の請求額に含まれます。
 
再生可能エネルギーというのは太陽光・風力・水力・地熱・バイオマスといった自然界に常に存在するエネルギーをさします。
再生可能エネルギーを使って作る電気は環境にやさしく、枯渇する心配がないとされています🌞
 
再生可能エネルギー発電の普及・拡大により日本のエネルギー自給率が向上すると、
化石燃料への依存度の低下につながり、
燃料価格の乱高下に伴う電気料金の変動を抑えることも可能になると考えられています。
 
次回はその燃料価格の変動について、燃料費調整制度のことをお伝えしたいと思います!(^^)!
 

 
検針日ってなに？って方が多いと思います。
本日はちょっと検針日についてのご説明を～
 
検針日＝一般送配電事業者（中部電力、東京電力等）さんが電力使用量メーターの検針をする日です。
それぞれお使いの地域ごとに検針日が設定されていまして
中部電力管内は ０１ ～ １９ （07・14 は除く）の１７日程あります。
 
http://www.chuden.co.jp/home/shikumi/shi_keiyaku/pay/calendar/index.html
(中部電力さん HP　検針日カレンダー)
 
中部電力管内のの検針日は ↑↑のカレンダー通り
検針日の年間スケジュールが決まっていて毎月〇日という風に
毎月同じ日に検針するのではなく、
月によって多少前後する仕組みになっています。
 
あまり気にならないかも知れませんが、、、
 
検針日から検針日までの期間は毎月一定の日数ではなく
３０日間の月や３１日間の月もあります。
 

 
『供給地点特定番号』とは電気の供給先(電気の使用場所）を特定するための２２桁の番号です。
 
電気の供給場所を正確に把握できるために、電力自由化をきっかけに誕生したそうです。
これによって電力会社が電気の使用場所を効率よく特定し、
電気の切替え作業が円滑に行えるようになりました。
 
供給地点特定番号は同じ使用場所でも、電気供給契約など契約内容が複数ある場合は、
それぞれの契約の種類ごとに番号が割り振られています。
 
弊社のお客様の場合、契約後送付書類『電気ご契約内容についてのお知らせ』にお載せしておりますので、
気になる方はぜひご確認ください。
 

 
産業経済研究委託業者調査報告書によると
（電力・ガス小売り自由化における消費者の選択行動アンケート調査事業）
 
・あなたが電気の購入先に対して期待したいこと
・あなたが電気購入先を変更したことに満足している理由
 
という二つの対照的なアンケートの答え　第1位、第2位
が全く同じ結果でした！！
 
　　　　↓　　↓　　↓　
 
1位　月々の料金が安いこと
2位　電力供給が安定している
　　　（停電等の心配がないこと）
 
大手電力会社さんから乗り換える事への期待や不安
期待にはきっちり応え、不安は払拭して消費者さんに
納得し使っていただけてるということですね!(^^)!
 
情熱電力もご期待に存分に応えご満足いただきたい！！
そんな気持ちで頑張っております！！
 

 
細か~く一つ一つ丁寧に説明するとわかりづらくなりますので
ざっくり、一番知りたい部分のみをご説明します。
 
最終保障供給約款とは
高圧供給されている施設においてどの電力会社とも契約が成立していない状態の人に対して
用意される緊急の料金メニューのことで、
電力会社のトラブルで電気が使えなくなるということを防ぐシステムです！！
最終保障供給約款が適用されている間に新たに電力会社と契約する必要がありますが、
電気が突然止まることが無いようになっています。
 
それでも信じられない！！という方は
資源エネルギー庁のホームページにて
電力供給の仕組みを🔎検索してみて下さい！！
 

 
トラブル?
具体的には、倒産や撤退してしまったり新電力が持つ発電システムのトラブルの時
新電力を使っているご家庭・会社はどうなるか？？
について今回は掲載したいと思います。
 
高圧供給については
新電力が供給できなくなった時には各地域の大手電力会社が代わって電気を供給することが義務付けられています。
送電網を管理する会社（≒各地域の大手電力）が「最終保障供給約款」という仕組みに基づいて、
一定期間（最長で1年）電気を供給し続ける仕組みが導入されます。
 
次回は最終保障供給約款についてわかりやすくお伝えします！！